はじめる事が重要、経済的な自由を手にするために支出を見直す3つの方法❕

はじめる事が重要、経済的な自由を手にするために支出を見直す3つの方法❕

こんにちは、たけしゃんです。

ついに2021年が始まりました。
僕にとっては2020は「豊かな人生を送る」ためのスタートの年でした。
豊かな人生を送くるためには、経済的な自由が必要と考えてきました。
そのために副業などに挑戦してきました。
まだ挑戦し始めたばかりなので結果はでていませんが、引き続き努力していきます。

今回のテーマは「経済的な自由を手にするために支出を見直す」です。

経済的な自由を手にするにはもちろん収入を増やす事が必須だと思います。
しかし、収入を増やす事は簡単ではないと思います。
資産を増やし収入を増やすには、スキルアップであったりと道のりは長いのと思います。
そこで普段の生活の支出を減らすことをお勧めします。

支出を減らすメリット
①収入を増やす事は難しくても、支出をへらす事はすぐに始められます。
②一度固定費の支出をへらす事ができれば、継続的に支出をへらす事が可能になります。
今回は僕自身も勉強して、実際に行っている支出の見直しについてお話します。

この記事でわかる事

1：スマホなどの通信費を下げる

2：光熱費を下げる

3：保険料を見直してみる

以上の順番でお話していきます。

1：スマホなどの通信費を下げる

まずは今や生活に欠かせないスマホの支出を見ていきます。
現在スマホの3大キャリアはドコモ・au・ソフトバンクとされています。
ほとんどの人がこの3つの会社と契約しています。
通信費の平均は8000円～10000円ぐらです。

どこのキャリアも似たようなプランですので、そのまま使い続ける人が多いと思います。
しかし、最近では楽天モバイル・Yモバイル・UQなどの格安SIMが出てきています。
では格安SIMのメリット・デメリットで見ていきます。

メリット

• とにかく利用料金が安い。プランにもよりますが月々5000円程度の支出に抑えられます

デメリット

• キャリアメールが使えない
• 大手キャリアに比べて昼や夜の混雑する時間帯に通信速度が遅くなることもあります
• LINEのID検索が使えません

大きく見るとこんな感じです。

デメリットを見ていくと例えば、キャリアメールが使えない事は、個人的にそれほど問題ないと思います。
最近では無料で便利なGmailなどでカバーできると思います。
通信速度についても必ずしも遅くなるとは限らないのでそれほど心配する事はないと思います。
以上の事を見ると、大手キャリアから格安SIMへの乗り換えも全然アリだと思います。

解約時に発生する違約金についても2019年10月1日以降に契約した人はドコモが1000円・auが1000円・ソフトバンクが廃止になっているので
乗り換えが楽になったと思います。

※2021年3月よりドコモが月額2980円のシンプランを発表したので、更に価格競争が激しくなると思います。
たけしゃん的には、Google Pixelが使用できる一番安いキャリアを選びます。

2：光熱費を下げる

電力供給などの自由化が行われて、様々企業が電気・ガスなどのサービスの提供をしています。
まずは色々な企業のプランを比較してみましょう。
携帯やネット回線などによってお得さが変わるので、一社で決めるのではなく相見積もりをとりましょう。

3：保険料を見直してみる

生命保険文化センターの調べによると、日本人の男性では81.1％、女性では82.9％が生命保険に加入している事が分かっています。
年齢別にみれば40代がもっとも多く加入しています。
保険料の月平均支払い額は世帯平均が約32000円です。
将来の不安や、万が一の場合にそなえて保険に加入する気持ちはすごく分かります。

しかし、保険加入率がもっとも高い40代は家のローン・車の維持費・子供の養育費など多くの出費がかかります。
そのうえ世帯の構成によって多少はちがいますが、保険料の32000円がかかってくればかなりの負担になってきます。

ちなみに僕の家庭では約35000円の保険料を支払っていました。
しかし現在はかなりスマートになって月々約約4000円になりました。※家の保険は含まない
何故そうなったのか、まずは保険仕組みについて見ていきます。

「保険の必要性は起こる可能性は低いが、起こってしまった時に大損失になってしまうリスクに備える。」
この考えを前提に見ていきます。

僕は現在会社に勤めているので、社会保険に加入しています。
この社会保健の保証を知る事で保険料金を下げる事ができました。

それでは社会保健が保証しているリスクについて以下の順で見ていきましょう。

①：病気・ケガに対するリスク

②：障害のリスク

③：死亡リスク

④：失業のリスク

⑤：老後のリスク

⑥：介護のリスク

①：病気・ケガに対するリスク

誰もが病気やケガなどで病院で治療を受けたことがあると思いますが、治療費の個人負担は3割ですよね。
これは会社員であれば月々の給料から社会保険料として天引きされているから受けられる保証なのです。
「こんなこと普通やん」と思うかもしれませんが、世界的にみてもかなり優遇されるシステムです。

しかも高額療養費制度があるので、例えば1ヶ月100万円の医療費がかかっても実質は10万円程度ですみます。（※支払い後に返金があって10万円程度になります。）
前もって「限度額適用認定証」を受けていれば、支払いの時に割り引かれた支払いで済みます。
この制度を知ったうえで、民間の保険会社の医療保険に加入するかどうかを検討してみて下さい。

後、民間の保険会社の説明で「先進医療」にも適応されます。
こんなやり取りはよく聞きます、確かに社会保健では「先進医療」は保証されません。

しかし「先進医療」とはその医療方法が確実に有効かどうか証明されていない治療法です。
確実に有効だと認定されれば社会保健の適用になるはずです。
ここも民間保険の医療保険の加入するかどうかの判断材料になると思います。

ちなみに僕はは、保険会社で勤めている友達の勧めで医療保険に加入しましたが、友達には申し訳ありませんが解約しました。
これでかなり保険料を下げられました。

②：障害のリスク
傷病手当金　まずは次の4つの条件を満たしていればが支給されます。
1・業務外の病気やケガにより、休業している。
2・療養の為に就業することが出来ない。
3・連続する3日間を含み、4日以上仕事に就けないこと。
4・休業中に給料の支払いがない。

この条件を満たすと、受給期間は最大で1年6か月、受給額は直近1年間の平均月収の3分の2になります。
障害年金　次に病気やケガで普段の生活や仕事などの制限がかかってしまった時にうけられる年金です。
これは年金という名前がついていますが、現役世代の人がもらえる年金です。
将来的に受け取るのが年金だとイメージしている人が多いと思いますが、実はこんな形で保証してくれるのです。

それでは内容を見ていきます。
自営業者・フリーランスの人（国民年金）と会社員の人（厚生年金）では受け取れる種類が変わります。
国民年金の場合　（障害基礎年金2級・障害基礎年金1級）のどちらか。
厚生年金の場合　（障害基礎年金2級・障害基礎年金1級）のどちらかプラス（障害厚生年金3級・障害厚生年金2級・障害厚生年金1級）

共に障害の程度は次の通りです。
1級：他人の援助がなければ、ほとんどの用事を済ますことが出来ない。
2級：必ずしも他人の援助を受ける必要はないが、日常生活を送ることが困難で、労働収入を得ることが出来ない。
3級：日常生活を送ることは出来るが、フルタイムの就労に耐えきれず、軽作業しか出来ない。

次に障害年金を受け取る3つの条件です。
1：初診日（病気やケガで医師等に初めて診察してもらった日）を証明できること。
2：診察日に国民年金（厚生年金）に加入しており、加入期間の3分の2以上、保険料を納めていること。（免除や猶予もOK）
3：障害認定日（初診日から1年6か月経過した日、またその期間内に病気やケガが治った日「症状が固定した日=これ以上治療しても効果が期待できない状態」）に障害状態であること。

簡単に説明すると、初診日から1年6か月経過しても働けない場合に支給されると覚える事です。
民間の就業不能保険は必要なのか？
障害厚生年金の加入が出来ない、自営業者やフリーランスの人は検討してみても良いでしょう。
保健に加入する際のチエックポイントは、うつ病などの精神障害に対応しているかを調べましょう。
障害年金の受給原因の約6割が、うつ病などの精神障害なのです。
しかし多くの就業不能保険には、精神障害の保証をしてないので調べてから加入しましょう。

③：死亡リスク
「国民年金」や「厚生年金」の加入者が死亡した場合、死亡時に生計維持関係に合った遺族には遺族年金が支給されます。
受給する条件については、家族構成や年齢により異なってくるので、必要に応じて調べましょう。
なお遺族年金の受給額については毎年改定されるのでチェックが必要です。

④：失業のリスク
雇用保険の被保険者が失業した場合は失業給付が受けられます。
失業給付金を受けとる条件は2つです。
1：ハローワークに来所して、就職の申し込みなどをして、働く意思はあるが就業に就くことが出来ない状態であること。
2：離職の日以前2年間に、被保険者期間が12か月あること。

受給額は「賃金日額×給付率×所定給付日数」です。
給付率は賃金日額や年齢によって変わります。最低45％～最大80％です。賃金が低い人ほど給付率があがる仕組みです。
所定給付日数は手当をもらえる日数のことで、最低90日～最大360日です。

雇用保険は「失業給付」をもらえるだけではありません。
・再就職できた時に支給される「就業手当」「再就職手当」
・ビジネススキルや資格などの学習費用を負担してくれる「教育訓練給付金」
・育児や介護のために休業した場合に支給される「育児・介護休業給付金」
などなど幅広い保証があります。

ちなみに僕は「教育訓練給付金」を受けとってPCの学校に通った経験があります。
希望者、全員が受けられるのでは無いのですが、失業中に給付金を受け取りながら勉強できて助かりました。

⑤老後のリスク
「将来年金はもらえない」そんなイメージを持っている人は多くいると思います。
しかし年金制度は簡単には破綻しません。

その理由は公的年金は3つの財源で成り立っているからです。
1：現役世代が負担する保険料（現役世代が支払った保険料は、そのまま年金受給者に渡ります）
2：税金等（消費税などの税金も年金として支払われます）
3：積立金（この積立金から年金受給者に支払われます）
1＋2だけでも52兆円が集められています。
3の積立金は人口がもっと減ってきたら使われる様になっていて、財源は約170兆円です。
この事実を知らない人が「将来年金はもらえない」と言っているのです。

⑥介護のリスク
これは40歳から保険料を支払うことで、もし要介護認定を受けたら介護保険を受けれます。
介護サービスを受けた時に、かかった費用の1割負担のみで良い仕組みです。

民間の介護保険は不要です。
保健会社の商品は「めったに起きない災難」などの保険です。
しかし少子高齢化の日本では要介護になる確率は、かなり高くなってきています。
要介護の人がふえれば、保健会社は支払いが多くなりますよね。
そうなると保険会社は保険料を高く設定しなければなりません。
ですので長い期間、高い保険料を支払うぐらいなら貯金や投資している方が幾分かマシだと思います。

ざっくりですが、1～3までの支出について見てきましたが、どう感じましたか？
僕自身も色々な事を調べていく内に、無駄なお金を使ってきたことに気づきました。
今回は支出を減らす事も学べました。
しかし1番の学びは、豊かな人生を送るには自分で色々調べて工夫していく事です。

僕のブログでは有益な情報を発信して、少しでも人生が豊かになれるように努力しています。
それでは次回の記事でお会いしましょう。